転勤がない仕事を選ぶための就活法5選:業界を絞って探してみよう

就職先を決める条件の1つに、転勤の有無があります。

特に女性は、「旦那さんの通勤範囲内に住み続けたい」、「子供を転校させたくない」、「親の介護が必要で実家を離れらない」などの理由で、転勤のない仕事を希望する人が多いです。

しかし、「どんな仕事に就けば良いの?」、「転勤のない仕事にデメリットはある?」そんな疑問を持つ方もたくさんいるでしょう。

このページでは、転勤がない仕事を選ぶ方法を紹介します。

事務職・地域限定職

多くの企業は、従業員を総合職、事務職、地域限定職に区別しています。

総合職は、研究、開発、営業、企画、管理部門などに配属されて、企業の基幹的業務に従事する社員です。

事務職は、定型的・補助的な業務に従事する、いわゆる「OL」です。地域限定職は、仕事内容は総合職に近いですが、勤務地域が限定されている社員のことをいいます。

これらの3つの区分のうち、総合職は転勤の可能性があり、事務職と地域限定職は原則として転勤がありません。しかしながら、総合職と比べて給与が低く設定されています。

遠隔地に拠点がない企業

本社のみの企業、または複数の拠点(本社、研究所、工場など)が一箇所に密集している企業は、転勤の可能性が極めて低いです。地域に根差した中小企業は、このような傾向が強いと言えます。

ただし、事業拡大で遠隔地に拠点ができる可能性があるので、将来にわたって転勤がないとは言えません。

その点を考慮したうえで選ぶようにしましょう。

IT系企業

商品を製造するメーカは、本社、営業所、研究所、工場などの拠点が各地に点在しているので、転勤の可能性が高い傾向があります。

これに対して、システム開発、Webサイトの構築・運営などを行うIT企業は、仕事をする場所を選ばないので、メーカと比べると転勤の可能性が低いと言えます。

ただ、可能性がゼロではないことは念頭に置いておきましょう。

地方公務員

公務員には転勤がありますが、地方公務員なら管轄地域に限定されています。そのため、都道府県の職員の勤務地は同一都道府県内に、市町村の職員の勤務地は同一市町村に限定されます。

都道府県の職員なら引越しがあっても比較的近距離で、市町村の職員なら引っ越しの必要がない場合が多いです。

そのため、地元に住み続けたい人にとって、地方公務員は選択肢の1つになるでしょう。

転勤が多い業界を避ける

このように、転勤が全くない仕事を探すのは、なかなか難しいのが現実です。そこで、転勤の可能性はゼロにはなりませんが、転勤の多い業界を避けて就職活動するのも1つの方法です。

転勤の多い業界としては、小売業、飲食業、金融業(総合職)、国家公務員(キャリア職)などが挙げられます。

これらの中で自分に合った業界を見つけてみてはいかがでしょうか。

ライター

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